当ファンドは、マザーファンド受益証券への投資を通じて、主としてわが国の株式への投資を行いますので、組入れた有価証券の値動きにより、当ファンドの基準価額は大きく変動することがあります。

したがって、当ファンドは、元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、解約・償還金額が投資元本を下回り、損失を被る可能性があります。運用により信託財産に生じた利益または損失は、全て受益者に帰属します。当ファンドは、預貯金とは異なります。預金保険または保険契約者保護機構の対象ではありません。また、銀行など登録金融機関で購入された場合、投資者保護基金の支払いの対象とはなりません。

※以下の事項は、マザーファンドのリスクも含まれます。

価格変動リスク	株式の価格動向は、個々の企業の活動や、国内および国際的な政治・経済情勢の影響を受けます。そのため、当ファンドの投資成果は株式の価格変動があった場合、元本欠損を含む重大な損失が生じる場合があります。
株式の発行企業の信用リスク	当ファンドは、株式への投資を行うため、株式発行企業の信用リスクを伴います。株式発行企業の経営・財務状況の悪化等に伴う株価の下落により、当ファンドの基準価額が下落し元本欠損が生じるおそれがあります。発行企業が経営不安、倒産等に陥った場合には、投資資金がほとんど回収できなくなることがあります。
流動性リスク	流動性リスクは、有価証券等を売却あるいは購入しようとする際に、買い需要がなく希望する時期に希望する価格で売却することが不可能となることあるいは売り供給がなく希望する時期に希望する価格で購入することが不可能となること等のリスクのことをいいます。市場規模や取引量が小さい市場に投資する場合、また市場環境の急変等があった場合、流動性の状況によって期待される価格で売買できないことがあり基準価額の変動要因となります。

（ご注意）以上は、基準価額の主な変動要因であり、変動要因はこれに限られるものではありません。

その他の留意点

• 当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の６の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
• 当ファンドは、大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。
  これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金の申込みの受付けが中止となる可能性、換金代金のお支払が遅延する可能性があります。
• 収益分配金は、計算期間中に発生した運用収益（経費控除後の利子・配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。したがって、収益分配金の水準は、必ずしも計算期間中におけるファンドの収益率を示すものではありません。
  受益者のファンドの購入価額によっては、収益分配金の全額または一部が、実質的には元本の一部払い戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
  収益分配金は、ファンドの純資産から支払われますので、収益分配金の支払後の純資産は減少することとなり、基準価額が下落する要因となります。計算期間中の運用収益以上に収益分配金の支払を行う場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比較して下落することになります。
• 当ファンドは、ファミリーファンド方式で運用を行います。そのため、当ファンドが投資対象とするマザーファンドを投資対象とする他のベビーファンドに追加設定・解約等に伴う資金変動等があり、その結果当該マザーファンドにおいて売買等が生じた場合などには、当ファンドの基準価額に影響を及ぼす場合があります。

お申込メモ

購入単位	販売会社が定める単位 ※詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
購入価額	購入申込受付日の基準価額 ※ファンドの基準価額は1万口当たりで表示しています。
購入代金	販売会社が定める期日までにお支払いください。
換金単位	1口単位として販売会社が定める単位 ※詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
換金価額	換金（解約）申込受付日の基準価額から信託財産留保額を控除した価額
換金代金	原則として換金（解約）申込受付日から起算して5営業日目からお支払いします。
申込締切時間	午後3時までに販売会社が受け付けた分を当日のお申込み分とします。
換金制限	ファンドの規模および商品性格などに基づき、運用上の支障をきたさないようにするため、大口の換金には受付時間制限および金額制限を行う場合があります。
購入・換金 申込受付の 中止および取消し	委託会社は、金融商品取引所における取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金（解約）の申込みの受付を中止すること、および既に受付けた購入・換金（解約）の申込みの受付を取り消す場合があります。
信託期間	原則として無期限（2016年6月29日設定）
繰上償還	次のいずれかの場合等には、繰上償還することがあります。 ・ファンドの純資産総額が10億円を下回ることとなった場合 ・繰上償還することが受益者のために有利であると認めるとき ・やむを得ない事情が発生したとき
決算日	毎年6月29日（休業日の場合は翌営業日）
収益分配	年1回、毎決算時に、収益分配方針に基づいて収益の分配を行います。 ※販売会社との契約によっては再投資が可能です。
課税関係	課税上は、株式投資信託として取扱われます。 公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度（NISA）の適用対象です。 ※2024年1月1日以降は、一定の要件を満たした場合に新しいNISAの適用対象となります。 当ファンドはNISAの「成長投資枠（特定非課税管理勘定）」の対象となる予定ですが、販売会社により取扱いが異なる場合があります。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。 ※上記は、2023年8月1日現在のものです。税法が改正された場合等には、変更される場合があります。 配当控除の適用があります。 益金不算入制度は適用されません。

その他の事項については、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

直接的にご負担いただく費用

購入時手数料	購入価額に対し3.3%（税抜3.0%）を上限として、販売会社が定める手数料率を乗じた額です。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
信託財産留保額	換金時の基準価額に0.3%の率を乗じて得た額をご負担いただきます。

間接的にご負担いただく費用

運用管理費用（信託報酬）

ファンドの日々の純資産額に年1.584%（税抜 年1.44%）の率を乗じて得た額とします。 運用管理費用（信託報酬）は、日々計上され、毎計算期間の最初の6ヶ月終了日（当該終了日が休業日の場合はその翌営業日）および毎計算期末または信託終了のときに、信託財産から支払われます。 運用管理費用（信託報酬）の配分は以下の通りです。 当ファンドの運用管理費用（信託報酬）（年率） 年1.584%（税抜 年1.44%） 配分 委託会社 年0.770%（税抜 年0.70%） 販売会社 年0.770%（税抜 年0.70%） 受託会社 年0.044%（税抜 年0.04%） 役務の内容 配分 委託した資金の運用の対価 販売会社 運用報告書など各種書類の送付、口座内でのファンドの管理、購入後の情報提供などの対価 受託会社 運用財産の管理、委託会社からの指図の実行の対価 ※マザーファンドの投資顧問会社が受ける報酬は、上記委託会社が受ける運用管理費用の中から支払われます。

その他の費用・手数料

監査費用、目論見書等の作成、印刷、交付費用および公告費用等の管理、運営にかかる費用、組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料、先物・オプション取引等に要する費用等が、信託財産より支払われます。 ◆監査費用は、監査法人などに支払うファンドの監査に係る必要です。 ◆これらの費用等は、運用状況等により変動するため、料率、上限額等をあらかじめ表示することができません。

※上記、ファンド費用の合計額については保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

委託会社、その他関係法人

委託会社	いちよしアセットマネジメント株式会社（信託財産の運用指図等）
販売会社	（ファンドの募集・販売の取扱い等）
受託会社	株式会社りそな銀行（ファンドの保管・管理業務等）

ご留意事項

• 当資料は、いちよしアセットマネジメント株式会社が作成した金商法第13条第5項に規定する目論見書以外のその他の資料です。
• 当資料は信頼できると判断した情報に基づき作成しておりますが、情報の正確性・完全性について保証するものではありません。
• 当資料に掲載されている数値、図表等は、特に断りのない限り当資料作成時点のものであり、事前の連絡なしに今後変更されることがあります。
• 当資料中のグラフ、数値等は過去のものまたはシミュレーションの結果であり、将来の運用成果等をお約束するものではありません。
• 当ファンドに生じた損益は、全て受益者の皆様に帰属します。
• お申し込みの際は必ず最新の投資信託説明書（交付目論見書）で商品内容をご確認いただき、ご自身で投資の判断をしていただきますようお願いします。